好きなことに没頭できる世の中ををつくる — DIVE IN株式会社の歩みとビジョン

DIVE IN株式会社は、「好きなことに没頭できる世の中を創る」というビジョンのもと、エンジニアとクライアント双方の成長を支える環境づくりに取り組んでいます。
営業と技術の両軸でキャリアを支援し、社員が新規事業の企画や立ち上げにも関われる文化を育んでいます。
本記事では、代表取締役の打木氏に、起業の経緯や事業の特色、業界への想い、そして未来の展望についてお話を伺いました。

 

ー起業の経緯ー
打木氏は大学時代から「いつかは起業したい」という想いを抱いていました。しかし当時は、社会的意義のあるビジネスモデルや心から情熱を注げる事業アイデアが見つからず、まずは経営者と直接関われる環境を選びました。

卒業後はSMBC日興証券に入社し、プライベートバンカーとしてForbes長者番付に名を連ねる超富裕層や上場企業オーナーに向けたコンサルティング業務に従事。
経営者の資産戦略や事業承継に深く関わる中で、「資金を持つ者」と「持たざる者」とでは、挑戦や選択の自由度に大きな差があるという実感をしたといいます。

打木氏：「お金や環境の制約で、やりたいことを諦める人を減らしたい。誰もが好きなことに没頭できる世の中を創りたいと思ったのが、起業の原点です。」

その想いを胸に、2024年にDIVE IN株式会社を設立。SES事業を軸に、個人の可能性を最大化できるプラットフォームづくりをスタートさせました。

ー会社の特色ー
DIVE INの特徴は、証券会社出身の代表が培った高い営業力にあります。現在8名体制の営業チームを構築し、採用からマッチング、契約までを一貫して対応。企業・エンジニア双方にきめ細やかなサポートを行える体制を整えています。

また、営業とエンジニアの両軸でキャリア支援を行う環境もDIVE INならではの強みです。技術力とビジネス感覚を兼ね備えた人材の育成を目指し、エンジニアが営業視点を学び、営業が技術を理解できる組織づくりを進めています。

さらに、社員が新規事業の企画・立ち上げに携われる機会を積極的に提供。非上場のまま100の事業を創出する構想を掲げ、挑戦の場を広げています。

福利厚生面では、ベンチャーと大手の中間に位置する働きやすさを実現。プライベートサウナや提携Barの無料利用、貸別荘サービスなど、社員が実際に利用したくなる制度を取り入れています。

 

ー苦労したエピソードー
起業当初、資金も経験も十分ではありませんでした。
思い立ってすぐに創業したため、準備不足のまま事業を始め、SESの知識も乏しく、売上も立たず、厳しい日々が続いたといいます。

シェアハウスを事務所代わりにして働き、まともに食事も取れないほどの生活。
「お米が買えず、パスタがお腹持ちがいいので、毎日パスタばかり食べていた」と振り返りますが、その裏には強い覚悟がありました。

打木氏：「お金がなくても“諦めない”ことだけは決めていました。あの時期があったからこそ、今の自分たちがあります。」

転機となったのは、2024年1月の赤坂オフィスへの移転。環境を整えたことで会社の勢いが増し、顧客からの信頼も一気に高まりました。そこから事業は急成長し、仲間も増加。創業期の挑戦を糧に、現在では社員が誇りを持って働ける組織へと進化しています。

ー将来の展望ー
打木氏は、DIVE INを非上場の大きなホールディングスに育てることを目標としています。どんな事業にも必ずITが関わることを前提に、将来的にはFinTech（フィンテック）領域のプラットフォーム構築も視野に入れています。そのために、ITスキルとエンジニア採用のノウハウを活かせるSES事業に参入しました。

打木氏：「SES事業を活性化するために本気で取り組みながら、100個の事業を創り、非上場で売上1000億円のホールディングスを目指しております。」

SES事業を活性化させるだけでなく、多角的な事業展開を見据え、社員が挑戦できる環境づくりにも力を注いでいます。事業の成長とチームの力を両立させることが、DIVE INの描く将来像です。

ー業界へのメッセージー
打木氏は、SES業界に対するネガティブな印象を払拭したいと語ります。
SESと聞くと、エンジニアや企業担当者の間で偏った見方をされることがありますが、打木氏はこうした風潮を変え、業界の価値を高めていきたいと考えています。

打木氏：「経済産業省によると、2030年までにIT人材は約79万人不足すると言われています。AIや効率化の進展で代替できる業務も増えますが、人でないと対応できない業務もあり、SESはこの課題を解決できる事業だと確信しています。エンジニア、営業、経営者を含む全てのステークホルダーで、SESを一緒に盛り上げていきましょう！」

DIVE INは、業界の信頼回復と価値向上に真正面から挑み続けています。
 

▼DIVE IN株式会社 公式サイト▼
https://divein.co.jp/